県内の介護現場の職員を対象にした調査で中東情勢の悪化により、使い捨て手袋などのプラスチック製品が不足し、資材確保に不安が広がっていることがわかりました。

この調査は、県内の介護施設で働く職員を対象に行われ、１２６人のうち１０３人から回答が寄せられました。

調査によりますと、今年６月時点で、プラスチック製品の品薄や個数制限によって、業務に影響が出ていると答えた人は、４９．５％とおよそ半数にのぼりました。

特に入手が難しくなっている物品では、使い捨て手袋が最も多くおよそ４割を占めています。

背景には中東情勢の悪化によるプラスチック製品の供給不足があるとみられ、資材確保に支障が生じている実態が浮かびあがっています。

さらに、今後の物品調達については、７５．７％が「確保が難しくなる不安がある」と回答し、先行きを懸念する声が高まっています。