自動車メーカーのマツダは昨年度の決算を発表し、トランプ関税の影響を大きく受けて最終利益が前期から６９％の大幅なマイナスで、５年ぶりの減収減益となりました。

１２日発表されたマツダの昨年度の売上高は、４兆９１８２億円と前の年度から２％減りました。
また、本業のもうけを示す営業利益はトランプ関税の影響を受け、前期より７２％減少し５１６億円で減収減益となりました。
純利益は３５１億円でこちらも前年から６９％の大幅なマイナスですが、１５４９億円にも上る関税影響を下半期の巻き返しで黒字の確保につなげました。

【マツダ　毛籠 勝弘社長】
「やっと黒字にできたということなので、これから事業構造改革の本番ということで、しっかりと取り組んでいきたい」

一方、今年度通期の業績予想については、新型ＣＸ－５の販売拡大などで営業利益は１５００億円と昨年度の２．９倍、純利益は２．６倍の９００億円を見込んでいます。
また、毛籠社長は小型車「マツダ２」の国内生産を近く終了することも明らかにしました。

【マツダ　毛籠 勝弘社長】
「ハッチバックのセグメントが継続的に縮小している。逆にクロスオーバー・ＳＵＶのセグメントが伸びているという市場のダイナミクス（変化）に基づいて、将来の商品のポートフォリオ（構成）を決めています」

さらに毛籠社長は次期ＣＸ－３を来年、日本に導入し、需要に応えていくとしています。