「走る歓び」を掲げるマツダは、特にエンジン（内燃機関）やサスペンション、ステアリングといった「自動車としての」性能や品質にこだわり、開発を続けてきた。

しかし、近年の環境問題を背景とした電気自動車（EV)への関心の高まりや、車にインターネット端末としての機能が欠かせなくなっていることなどから「ソフトウエア領域」の研究開発が喫緊の課題となっている。

その拠点として整備されたのが「MRT」だ。

先端技術の研究開発だけではなく、人口や大学、多様な企業が集まる首都圏という地の利も生かし、新たな「顧客の獲得」や「優秀な人材獲得」の拠点としての機能も発揮させたい考えだ。

若者のクルマ離れがささやかれる中、マツダは、2050年に人口の６０％が首都圏に集まると予測し、自動車の販売も都市部に注力すべきと見ている。

その手応えとして挙げたのが、今年2月に港区南青山に開設した「体感型」のショールーム「MAZDA TRANS AOYAMA」。月平均で1万700人が訪れ、そのうちマツダ車ユーザー以外の客が５４％、また女性の比率が５７％という結果に「新規顧客との接点として有効に機能している」とし、新たな国内マーケット戦略に自信をにじませる。

さらに、企業として成長するうえで優れた人材の獲得を含めた「人への投資」は欠かせないとして、採用の拠点を広島から首都圏に集約し、就業人口が日本の３割を占める首都圏での「人材獲得」に力を入れる方針だ。

その一方で、人材流出を防ぐため「快適な職場環境」の整備にも力を入れるほか、「通いたくなる職場」作りのため、全従業員が参加する「企業風土変革プログラム」も推進するという。

１９２０年に広島で生まれた「マツダ」（当初は東洋コルク工業として創業）。
広島など中国地方を中心に、本社機能、工場、試験場など、開発や生産、マーケティングの機能を集約し、地元広島の経済において重要な役割を担ってきた。マツダ関連の企業も多く、「マツダがクシャミをすれば、広島経済が風邪をひく」と言われるほどだ。

首都圏への機能移転で、広島や中国地方におけるマツダのプレゼンスは薄れていくのか？

これに対し、マツダは「創立の地である地元広島及びその周辺地域の重要性は、全く変わりません。　工場も広島・山口に継続してこの地に置いておりますし、山口県岩国市の電池組立工場の新設は、広島・山口地域の雇用にも貢献できると考えています」と回答。「マツダの成長が本社を置く広島地域にもメリットがあると考えます」と加えている。

目を転じれば、広島県は人口の減少（６月１日時点で４９年ぶり２７０万人割れ）、特に若者の転出超過が大きな課題となっている。

首都圏での軸足を強めるマツダの方針が、今後、こうした広島の現状にどう影響するのか、注目される。